近年、タイヤ原材料価格の高騰に加え、物流コストや人件費、エネルギー費などが上昇しています、ビジネスコストの抑制にあらゆる企業努力を重ねてまいりましたが、継続的に上昇し続けているビジネスコストを吸収することは困難と判断し、価格改定を実施することといたしました。
対象商品　　国内市販用タイヤ　夏・冬　チューブ、フラップ
改定率　　　平均５％　商品に「より改定率が異なります

実施時期　　2026年９月１日　（火）